ほどよい距離感がある二世帯住宅の間取り集まとめ！家族に合ったプランを見つけよう

同居とは異なり、ほどよい距離感でそれぞれの世帯が暮らせる「二世帯住宅」。親世帯、子世帯がそれぞれ暮らしやすい間取りにするには、まず二世帯住宅の種類を知ることが大切です。そのうえで、自分たちのライフスタイルに合った二世帯住宅の種類を選び、間取り決めをしないと、暮らしてから不便さやストレスを感じる要因にもなります。

この記事では二世帯住宅を建てたい人に向けて、二世帯住宅の種類や人気の間取りをまとめて紹介します。理想の住まいを実現できるように、具体的なイメージを掴みましょう。

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二世帯住宅とは？
二世帯住宅の種類は主に3種類
二世帯住宅はどんな間取りが人気？まとめて紹介
家族構成や暮らし方によって間取りは変わる！トヨタホームはあなたの暮らしやすい二世帯住宅を提案
二世帯住宅の間取りに関するよくある質問

二世帯住宅とは？

二世帯住宅とは

二世帯住宅とは、その名の通り親世帯、子世帯といったように二つの家族が暮らす家のことです。

二世帯住宅の場合、どこまで二世帯間で共用するかによって暮らしやすさが変わります。たとえば、共用する部分がお風呂やキッチン、リビングなどの設備全般の場合と、玄関だけの場合とでは、メリット・デメリットに大きな違いがあります。また、ひとつ屋根の下ではあるものの、完全に分離して暮らすタイプもあるので、家族の価値観やライフスタイルの違いを考慮して選択することが大切です。

二世帯住宅の種類は主に3種類

ここからは二世帯住宅の3種類の特徴、メリット・デメリットを紹介します。

二世帯でにぎやかに暮らしたい人向きの「共用タイプ」

共用タイプは、キッチンやリビング、ダイニング、玄関、お風呂などの設備をすべて共用する間取りです。寝室など個々の部屋以外はすべて共用するので、最も同居に近いタイプとなります。

共用タイプは、二世帯住宅のなかでも建築費を抑えられるのがメリットです。冷蔵庫、テレビ、洗濯機などの大型家電も1つで済むので、総合的にコストを抑えられます。またリビングも共用すれば親世帯、子世帯でにぎやかに暮らせる点もメリットです。

一方で同居に最も近い生活スタイルですから、友だちを家に呼ぶ際に気が引けてしまう人もいるでしょう。生活のリズムが違うとストレスを抱えやすくなるほか、家づくりの際には間取りや必要な設備などで揉めやすいデメリットもあります。光熱費や食費なども基本的に一緒ですから、家族間のトラブルを避けるためにも費用負担を明確にしておきましょう。

ライフスタイルに合わせて共用部分が選びやすい「部分共用タイプ」

部分共用タイプとは、一部分の設備を共用する間取りのことで、共用する設備は各家庭によって異なります。「お風呂とキッチンだけ」や「玄関だけ」など、家族のライフスタイルに合わせて共用する場所を選べるのが特徴です。

メリットは、共用タイプに比べてプライベートな空間を確保しやすいことが挙げられます。しかも生活はある程度一緒に過ごせるので、お互いに寂しい思いをせずに済みます。デメリットは、共用する設備が少ないほど建築費が高くなる点です。設計時にどこまで共用するか決める必要があり、意見が合わないと揉める原因にもなります。

共用する場所によっては、暮らし始めてから生活リズムが違うことでストレスを感じるケースもあります。特に失敗しやすいのが、「リビングの共用」です。親世帯はゆっくり過ごしたいのに、孫がいることで静かにテレビも観られないと不満に感じる失敗例は少なくありません。寝室はもちろん、各世帯がゆっくり過ごすリビングは別々にしたほうがお互い気兼ねなく暮らせます。

最もプライバシーが守られる「完全分離タイプ」

スキップフロアのメリット

完全分離タイプは、水回りや食事、リビングも完全に別々というタイプです。なかには、互いの部屋を行き来しやすくするために「玄関だけ」共用するケースもあります。分け方は、親世帯は1階、子ども世帯は2階にする「上下分離型」と、同じ間取りを左右対称にする「左右分離型」があります。

メリットは、それぞれの世帯のライフスタイルに合わせて暮らせるので、気兼ねなく生活できる点です。プライバシーが守られるため、二世帯住宅のなかで最も人気のタイプと言えます。程よい距離感をキープしつつ、困ったときは助け合えるのも魅力です。費用負担も明瞭ですから、光熱費や食費で揉めることはありません。

デメリットは、同じ間取りを2つ作る必要があるため、建築費が最も高くなることです。共用部分が少ないと世帯間のコミュニケーションが少なくなり、寂しい思いをする人もいるかもしれません。

二世帯住宅はどんな間取りが人気？まとめて紹介

二世帯住宅の種類を押さえたところで、ここからは二世帯住宅の人気間取りをまとめて紹介します。

【61.4坪】内階段でつながる上下分離タイプの二世帯住宅

トヨタホームのよりどり間取りはこちら

玄関を共用し、内階段でつながる上下分離タイプの間取りです。1階部分は親世帯、2階を子世帯の居住スペースに分けて水回りをそれぞれ設置しているため、お互いの生活リズムを尊重できる二世帯住宅となっています。

2階の子ども部屋は可動式間仕切りを採用することで、6畳2間に仕切ることが可能です。子どもが巣立ち、子ども部屋が必要なくなったら12畳の部屋としても使用できます。

【63.5坪】内扉で行き来しやすい完全分離タイプの二世帯住宅

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玄関をそれぞれに作った、完全分離タイプの二世帯住宅の間取りです。お互いの家を行き来しやすいように、玄関脇に内扉を設置しています。内扉を設置することで、一度外に出る必要がなくスムーズな行き来が可能です。

上下分離タイプで1階には親世帯の居住スペースを配置しました。2部屋ある和室は客間としても活用できるため、一緒に暮らす子ども以外が遊びに来ても気兼ねなく過ごしやすい間取りとなっています。子世帯の居住スペースとなる2階は、バルコニーを設けたことで開放感があります。普段はそれぞれの生活をしつつ、何かあれば助けあえるほど良い距離感を実現する間取りです。

【55.9坪】団らんスペースとプライバシースペースを上下階でゾーン分けした二世帯住宅

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こちらも玄関が2つある、上下分離タイプの二世帯住宅です。1階には内扉などを設置せず、お互い自由に行き来できる間取りになっています。1階に各世帯のLDKを2つ、親世帯の水回りを、2階には各世帯の寝室を配置しました。世帯ごとに用意した内階段を使用するため、お互いのプライバシーゾーンには行き来できない完全分離タイプとなっています。つながりを感じる団らんスペースを確保しつつ、プライバシーを重視した間取りです。

家族構成や暮らし方によって間取りは変わる！トヨタホームはあなたの暮らしやすい二世帯住宅を提案

二世帯住宅の魅力は、親世帯・子世帯で協力しながら家族みんなが一緒に暮らせる点です。ただし「この間取りがいい！」と思っても、空間や設備の使い方は家族構成やライフスタイルによって異なるので、施工実績の多いハウスメーカーを交えた話し合いをおすすめします。

トヨタホームは、ずっと長く快適に暮らせる二世帯住宅のプランを提案いたします。つかず離れずの良い距離感を保てる二世帯住宅をトヨタホームで実現してください。トヨタホームの二世帯住宅が気になる人は、「二世帯住宅カタログ」をご請求のうえ確認しましょう。二世帯住宅の実例に興味がある方は「二世帯の家づくりのカタログ」も合わせてご請求ください。

二世帯住宅の間取りに関するよくある質問

二世帯住宅を建てるには何坪必要ですか？

二世帯住宅を建てる際に必要な坪数は、家族構成や生活スタイル、希望する間取りやプライバシーの確保の度合いによって大きく異なります。

・完全同居型の場合：約30~40坪

・一部同居型の場合：約30~40坪

・完全分離型の場合：約40~50坪

一般的には、30坪から50坪程度が目安とされていますが、より快適に生活するためには、40坪以上を見積もると良いでしょう。完全に独立した生活空間を確保したい場合や、共有スペースを広く取りたい場合は、それ以上の広さが必要になることもあります。最終的には、具体的な家族のニーズに合わせて、建築家やハウスメーカーと相談しながら決定することが重要です。

2世帯住宅になる条件は何ですか？

2世帯住宅になる条件は、主に以下のような特徴を持つ家屋です。

– 2つの家族が同一の建物内で生活できるように設計されていること。これには、それぞれの家族が独立した生活を送るための設備（キッチン、バスルーム、リビングスペースなど）が2セット備えられていることが含まれます。

– 入り口がそれぞれ独立しているか、共有スペースを介してアクセスできる構造になっていること。

– 住宅の所有形態が一つであること。つまり、法的には一つの住宅として登録されているが、実際には2つの家庭が共存できるように設計されています。

2世帯住宅は、親世代と子世代が近くで支え合いながらも、プライバシーを保ちたい家族や、経済的な理由で共同生活を選ぶ家族に適しています。また、設計によっては、将来的には一つの家庭が全てのスペースを使用することも可能です。

二世帯住宅の固定資産税は誰が払うのですか？

二世帯住宅の固定資産税は、通常、その土地や建物の所有者が支払うことになります。二世帯住宅の場合、所有者が一人であればその人が全額を負担します。

しかし、所有者が複数いる場合、例えば親世帯と子世帯が共同で所有している場合は、所有者間での合意に基づき分担して支払うことが一般的です。具体的な分担比率は、所有者間の話し合いや、使用している面積の割合などに基づいて決定されることが多いです。また、二世帯住宅でも、土地や建物を分筆して別々の所有者とすることで、それぞれが自分の部分の固定資産税を支払うケースもあります。重要なのは、所有者間で明確な合意を形成し、後々のトラブルを避けることです。