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2024.06.23

住み続けられる本当に強い家。突然訪れる地震リスクへの対処とは

住み続けられる本当に強い家。突然訪れる地震リスクへの対処とは

誰しも体験したことがある地震

「ガタガタガタ、、、」。突然家の中のものが音を立てて動き出し、出来事にびっくりして動けなくなってしまった。できることなら経験したくないけれど、完全には避けられない怖い思いをしてしまう地震。

そのせいで家族や友だちの誰かが被害を受けてしまったとか、ご自身が地震の被害を経験したという場合もあるかもしれません。テレビやネットニュースで流れる食器の散乱した室内や倒壊した家を見るだけでも、胸が締め付けられるような怖さを感じてしまいます。

ですが、日本ではこのような大きな地震被害は数年に1度くらいのペースで発生しているのも事実です。2004年の新潟県中越沖地震、2011年の東日本大震災、2016年の熊本地震、と日本は言わずとしれた世界でも有数の地震多発国なのですから。

東日本大震災タイプと熊本地震タイプの地震

原因は「プレート」です。聞いたことがある人も多いと思いますが、日本は北アメリカプレート、太平洋プレート、フィリピン海プレート、ユーラシアプレートと大きな4つのプレートが交差する場所に位置しています。そして各プレートは少しずつですが動いているのです。海のプレートが沈みこむ力によって陸のプレートが引きずられ、それによって生まれる歪みが限界に達したときに発生する振動が地震として地面全体を大きく揺らすことになるのです。まだ記憶に新しい、東日本大震災がこのプレートの揺れで発生するタイプの「海溝型地震」です。そして将来的に海溝型地震として発生すると言われているのが、南海トラフ地震という西日本太平洋側で発生するものです。

また、陸のプレートの上にある日本には、地震の原因となる多くの活断層が存在します。プレート同士のせめぎ合いで生まれたひび割れである活断層がずれ動くことで発生する活断層型地震。足元直下で生まれるため、規模が小さくても都市部を直撃すれば大災害を起こすと言われています。

1995年の阪神・淡路大震災や前述で紹介した新潟県中越沖地震、熊本地震がこの活断層型地震にあたります。

なんと今まで日本には2000以上の活断層が見つかっていました。でも本当に問題なのは警戒すべきとされていない活断層は無数にあるということです。

ここまで読んでいただいた人は、「地震が多発する日本で安全な場所はないのでは」こう思うかもしれません。

新基準採用の新築を建てるということ

もちろん日本国内に完全な安全地帯はありません。だからこそ地震対策を考えた家づくりのチェックは欠かせません。

最初に知りたいのは家を建てる場所の地盤についての知識です。活断層の場所を確認できるウェブサイトもありますので、それらを参考にしてみるのが良いかもしれません。

ただ、地震とは予測困難であり、例えば熊本地震では、それまで危険性が低いとされていた地域の大地震でした。全壊8000棟、観測史上初めて、同じ場所で震度7の揺れを2回観測するなど、想定外の状況であったといえるものでした。

しかし被害が大きかった地域の倒壊した住宅のほとんどは2000年に改正された耐震基準以前のものでした。

1950年に制定された建築基準法の制定以降、耐震基準に関しては大きな見直しが3回おこなわれました。

木造住宅に関しても1981年以前の旧耐震基準、99年までの新耐震基準の中古住宅がまだ多く残っています。

今、家づくりの検討をされているみなさんは、新築を考えていれば、改正新耐震基準をクリアしたものとして、より安全性の高い建物なので、すでに地震対策を考えた行動ともいえるでしょう。

半数は家具が転倒したときの被害

ここで今後30年後に発生する確率が高いとされている

南海トラフ地震に関して、過去の被害から今後の被害の可能性に関して、こう述べられている。

南海トラフ地震というのは歴史的に100年から150年の期間を開けて繰り返し起きてきた地震です。この地震で起こりうる最悪の場合の地震での直接死は32万3000人とされています。二次災害で被害を予想すると最悪のケースとしては100万人規模での死者が想像されています。自分の命は自分で守る、家族の命も自分で守るという意識が大切です。そのためには安全な住宅を手にすることが最も大切なことです。そうでなければ自分と家族、会社も守れなくなってしまいます。

また地震での被害は家具の転倒による圧死や大怪我です。95年に発生した約半数は家具などの転倒でした。

住宅でつい忘れがちなのは家具の固定です。家を建てられた際には、家具を固定できる板を壁の中に入れておくと良いです。

さらにライフラインが長期間停まることが想定されますので、これからのことを考えると太陽光発電と夜間でも発電した電気が使えるように蓄電池を組み合わせることで最低限の電気が確保できるのではないでしょうか。

たしかに家は無事でも電気が無くなっては、とても大変な状態になってしまいそうです太陽光発電と蓄電設備も検討する必要があるかもしれません。

耐震基準と耐震等級

これからの家づくりで大切にしたいのは、耐震性能の高い家づくりです。それについて調べていくと、前述の「耐震基準」、「耐震等級」というキーワードを見つけることがあるかと思います。

新築を建てる場合には改正新耐震基準を当然クリアした安全性の高いものとなりますが、人命を守る基準とされています。

それと比べて耐震等級は人命と住宅をより安全に守るために2001年に施行された「品確法(住宅の品質確保の促進等に関する法律)」にて規定された耐震性能の指標のことで、耐震基準との連動性はありませんが、住宅の損壊をできるだけ小さくすることを目的とした指標です。

ハウスメーカーや工務店の担当者さんと「耐震等級」についても考えても良いのではないでしょうか。設計の際に理想とのバランスを考えてみましょう。

デザイン性を求めるあまり、構造強度が存分に活かせないことがあっては、せっかくの新築が永く住めないなんてことも起きてしまいます。

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