注文住宅の最大の魅力は、こだわりや希望が実現できることです。ただし、あらかじめ予算を決めておかないと、建築費用は際限なく高くなってしまいます。そこで今回は、注文住宅の適正な予算の考え方について解説します。
まず押さえよう！注文住宅の平均購入価格
住宅金融支援機構「2020年度 フラット35利用者調査」によると、注文住宅(※)の所要資金の全国平均は3,534万円、土地付注文住宅(※)では4,397万円です。これはフラット35利用者のみの統計ですが、注文住宅は7年連続、土地付注文住宅においては8年連続で上昇しています。ちなみに、地域別の平均所要所得は以下のとおりです。
※注文住宅：建物代のみ融資を受けた世帯
※土地付き注文住宅：土地代と建物代の両方の融資を受けた世帯
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注文住宅 |
土地付注文住宅 |
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首都圏 |
3,808万円 |
5,162万円 |
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近畿圏 |
3,746万円 |
4,540万円 |
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東海圏 |
3,606万円 |
4,412万円 |
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その他地域 |
3,356万円 |
3,949万円 |
2021年には深刻な木材不足による世界的な木材価格の高騰、いわゆる「ウッドショック」が起こりました。ウッドショックが発生した要因は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大で「巣ごもり需要」が高まり、アメリカや中国で住宅購入・リフォームが急増したためといわれています。約6割を輸入木材に頼る日本でも、今後しばらくは住宅の価格高騰が続くかもしれません。
【参考URL】
住宅金融支援機構「2020年度フラット35融資利用者調査」
頭金は3割近くも
住宅購入における頭金は、一般的には購入価格の1〜2割とされています。注文住宅ではどうでしょうか。国土交通省「令和元年度 住宅市場動向調査報告書」によると、新築注文住宅（土地含む）の全国平均購入金額は4,615万円、頭金平均金額は1,254万円、頭金の割合は27.2％です。注文住宅においては、頭金は多めに入れる傾向があるようです。
【参考URL】
国土交通省「令和元年度 住宅市場動向調査報告書」
注文住宅の購入予算は？目安となる2つの基準も紹介
住宅購入の予算は「自己資金＋住宅ローンの借入可能額」です。住宅ローンの借入可能額の概算は「年収倍率」で、そもそも住宅ローンが組めるのかは「返済負担率（返済比率）」で確認できます。それぞれの基準を確認してみましょう。
年収倍率
年収倍率とは、「希望する住宅購入価額が世帯年収の何倍に相当するか」を比率で表したものです。一般的に、年収倍率は5〜6倍が望ましいとされています。たとえば、日本人の平均年収430万円（2020年時点）で考えると、2,150～2,580万円の住宅が適当ということになります。
ただし近年は、材料となる木材の価格が高騰しているという背景もあり、注文住宅の価格ならびに年収倍率は上昇傾向です。先ほど参考にした住宅金融支援機構「2020年度 フラット35利用者調査」によると、年収倍率の全国平均は注文住宅で6.7倍、土地付注文住宅で7.4倍となっています。年収430万円で計算すると、注文住宅は2,881万円、土地付注文住宅は3,182万円が購入可能な住宅価格の目安ということです。
この年収倍率は、融資の判断基準の目安としても使用されます。金融機関によっては年収の8倍以上の貸し付けをするところもありますが、無理な借り入れは避けましょう。年収に対する借入金額があまりに高すぎると返済そのものが厳しくなり、家計を圧迫する恐れがあります。
返済負担率（返済比率）
返済負担率（返済比率）とは、「世帯年収に占める年間返済額の割合」を表すもので、融資審査の際に金融機関が重視する数値の1つです。返済負担率が35％を超えた場合、ほとんどの金融機関では住宅ローンの申し込みを受け付けてくれません。
返済負担率を求めるには「年間総返済額÷年収×100％」で計算します。返済額には自動車ローンやカードローンなどの返済も含まれます。年収430万円で住宅ローンの年間総返済額を100万円とすると、返済負担率は約23％です。これに他のローンが加わると、返済負担率は30％を超える可能性もあるでしょう。
ちなみに、家計を圧迫しない返済負担率は20〜25％ほどとされています。30％を超えると家計状況によっては返済が厳しくなることが予想されるため、慎重に検討してください。
注文住宅の費用内訳について
次に、注文住宅に必要な「土地代」「建物代」「諸費用」を確認していきましょう。それぞれの目安や注意点について解説します。
土地代
土地とセットで販売されている建売住宅と違い、注文住宅を建てる場合はまず自分たちで土地を準備しなくてはなりません。もともと土地を所有している場合を除き、土地の購入費用が必要です。
土地の価格は、立地によって異なります。都市部よりも地方のほうが安い傾向にありますし、駅から遠くなるほど価格が下がるのが一般的です。土地の形状や方角なども価格に反映されます。たとえば、形が整っていない不整形地や西向き・北向きの土地など、需要が少ない土地は比較的安く売り出されます。
なお、地盤が弱い土地には地盤改良工事が必要です。工法や土地の面積、建物の構造などで異なりますが、木造住宅では50〜100万円ほどが工事費の目安となります。
建物代
次の2つの費用の合計が建物代になります。
・本体工事費用：仮設工事、基礎工事、木工事、外装、内装、住宅設備など
・付帯工事費用：外構工事、電気・ガス・給排水の引き込み工事など
一般的には、建物代の70～75％ほどが本体工事、20～25％ほどが付帯工事の目安と考えます。ただし、付帯工事は立地や敷地条件によって変動することがあります。たとえば、既存の建物がある場合は解体工事が発生しますし、下水道が開通していない地域では浄化槽の設置工事が必要です。地盤改良工事も付帯工事に含まれます。
住宅購入にかかる諸費用
注文住宅購入にかかる諸費用には、次のようなものが挙げられます。
・設計費用
・建築確認申請費用
・工事請負契約書費用
・建物表示登記費用
・所有権保存登記費用
・住宅ローン関連費用
・水道加入料
・地鎮祭・上棟式費用
諸費用は土地代+建物代の10〜20％前後を目安にすると良いでしょう。たとえば、購入価格が3,000万円の場合、諸費用として300万〜600万円ほどがかかる計算です。
予算オーバーしてしまった！？そんなときどうする？
プラン作成の段階で予算オーバーしてしまった場合は、次の点を見直してみてください。
・家の形
・間取り
・設備のグレード
家の形は、シンプルなほどコストダウンにつながります。凹凸が多い家は施工が複雑になり、基礎や屋根にかかる費用も膨らみがちです。延べ床面積が広くなるほど費用がかかるので、間取りにムダがないかも見直してみましょう。
浴室やキッチンなどの住宅設備や内装材のグレードを見直すのも、コストダウンに効果的です。「これだけは譲れない」というものを決めて、それ以外は妥協することも必要でしょう。また場合によっては、屋根材や外壁材、玄関ドアなども見直してみてください。
ただし家の安全性や性能にかかわる部分は、予算を削るべきではありません。基礎や柱・梁などの構造材は耐震性に影響しますし、断熱材や窓は家の断熱性・気密性に影響します。設計士や施工会社と相談しながら、安全で住み心地の良い家をつくっていきましょう。
【まとめ】注文住宅の適正な予算を把握したいなら、実績多数のトヨタホームに相談してみよう
注文住宅には相場がありません。そのため、予算を立てるにしても悩むことが多くなります。家族にとってどのくらいが適正な予算なのか分からないという方は、注文住宅をはじめ実績豊富なトヨタホームの展示場で相談してみてはいかがでしょうか。注文住宅づくりの経験豊富なスタッフが、あなたの家づくりをサポートします。
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