親世帯と子ども世帯での同居を考えたとき、「二世帯住宅」を検討するご家庭も多いでしょう。二世帯住宅はひとつ屋根の下で暮らすものの、生活は別々というのが基本になります。また「二世帯住宅」といってもいろいろなタイプがあり、それぞれにメリット・デメリットがあります。

そこでこの記事では、二世帯住宅のタイプをはじめ、各タイプのメリット・デメリットを紹介します。二世帯住宅にかかる建築費用の相場、建てる際の注意点についても解説するので、家づくりの参考にしてください。

二世帯住宅とは？

二世帯住宅とは、親世帯と子ども世帯といったように2つの家族が暮らす住宅のことです。二世帯住宅は「同居」という枠組みではなく、互いのプライバシーを守り、それぞれの世帯が独立性を持った暮らしを実現できる住宅を指します。

二世帯住宅にする目的としては、同居よりもプライバシーが確保できるうえ、親の体調が悪い時に手助けできることや、逆に自分たちの子ども（孫）の体調が悪い時に助けてもらえることなどが挙げられます。

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二世帯住宅のタイプ

二世帯住宅には、「共用タイプ」「完全分離タイプ」「一部共用タイプ」の3つのタイプがあります。

完全分離タイプは、お互いのプライバシーを尊重した暮らしができるものの建築費コストは高くなりがちです。一方の共用タイプはコスト重視であるものの、プライバシーを守りにくいという特徴があります。一部共用タイプは両者の中間です。

世帯によって生活時間のズレがあるので、お風呂の時間などに気を使ったり、友人を家に呼びづらかったりといった声もあります。

そこで、それぞれタイプの特徴をはじめ、メリット・デメリットを深掘りしてみましょう。

共用タイプ(完全同居)

キッチンやリビング、ダイニング、玄関、お風呂といった設備をすべて共用する間取りが「共用タイプ」と呼ばれます。寝室など個々の部屋以外はすべて共用なので、二世帯住宅のタイプ中で、最も建築費が抑えられる点が大きなメリットです。また洗濯機や冷蔵庫、テレビといった大型の電化製品も1つで済むため、生活費も抑えられます。食事や団らんといった時間は2つの家族で過ごせて、にぎやかに暮らせるでしょう。

デメリットとして同居に最も近い形なので、友だちを家へ気軽に呼びづらく、生活リズムの違うとお互いの生活音が気になることがあります。子どもの足音が気になったり、夜間の掃除機の音などがうるさく感じてしまったりすることもあるかもしれません。

また建てるときに、間取りや設備決めで意見が合わないことも生じやすいでしょう。お互いに希望する家づくりが実現できないこともあるため、納得のいくまで話し合うことが大切です。さらに、光熱費や食費なども基本的に共用になるため、負担割合が分かりにくく、二世帯住宅の中でも一番気を使う部分が多いかもしれません。

完全分離タイプ

玄関を共用するケースもありますが、水回りや食事、リビングは完全に別々というタイプが完全分離型です。親世帯は1階、子ども世帯は2階などの上下分離型や左右分離型の間取りがあります。

完全分離タイプだと、各世帯のライフスタイルに合わせて暮らせるので、気兼ねなく生活できます。二世帯住宅の中で、お互いのプライバシーをもっとも確保しやすい間取りだといえるでしょう。

また、水回りもそれぞれの世帯ごとに設けるため、気を使うことなく好きな時に使えます。光熱費や食費も別々なので支出も明確になり、費用負担で揉めることもありません。お互いの生活スタイルを尊重しつつ、困ったときは助け合いができる点が最大のメリットです。

デメリットは、設備がそれぞれ2つずつ必要なため、建築費が高額になることです。また共用部分が少ないため、世帯同士のコミュニケーションが取りにくいことも挙げられます。

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一部共用タイプ

一部共用タイプとは、一部分の設備を共用する間取りのことです。共用する設備は各家庭によって異なるものの、「玄関だけ」「玄関とリビングだけ」など、その家族に合った共用パターンが選べます。

「共用タイプ」と「完全分離タイプ」の中間なので、生活はある程度一緒に過ごしつつも、プライベートな空間も確保しやすくなります。また完全分離タイプに比べて、建築費が抑えられる点もメリットです。ただし共用する設備が少ないと、建築費は高めになります。

どこまで共用するかを設計時に決めなくてはならないため、お互いの意見が合わないと家づくりが難航する可能性があります。また共用する部分によっては、お互いの生活リズムが違うと、住み始めてからストレスにつながりやすい点にも注意が必要です。例えば、家族が集まるリビングを共用にしてしまうと、気を使う場面が増える可能性があります。

二世帯住宅を建てる前に確認すべきこと

二世帯住宅を建ててから後悔することがないように、建てる前に納得がいくまで話し合うことが大切です。間取りだけではなく、家事の負担はどうするかなどをしっかりと決めておきましょう。完全分離タイプ以外には共用部分があるため、事前に家事負担についても話し合いが必要です。そういった部分を曖昧にしたままにすると、暮らしたあとでトラブルに発展する可能性があります。

また共用タイプや一部共用タイプの場合、光熱費や食費といった生活費の負担割合をどうするかという問題が発生します。生活費だけではなく、毎年発生する固定資産税や都市計画税などの税負担についても話し合わなければなりません。

各世帯の収入をはじめ、今後の生活費の負担を含めて、事前にきっちりと相談しておくことが大切です。また、育児に口出しされると子ども世帯はストレスを感じる場面があるかもしれません。そういった線引きも事前に決めておくと安心です。

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【実例あり】タイプ別の二世帯住宅の間取り

実際、二世帯住宅ではどんな間取りができるのでしょうか。おすすめの間取りを紹介します。

【41.5坪】玄関とホールの一部を共用にした間取り

【41.5坪】玄関とホールの一部を共用にした間取りの詳細はこちら

延べ床面積137.14m2（41.5坪）の上下分離型の二世帯住宅です。設備は2つずつあり、玄関とホールのみ共用にしています。1階は親世帯の生活スペースで、2階は4人家族の子ども世帯向けという間取りです。お互いの暮らしを感じあう二世帯住宅といえるでしょう。

【65.4坪】お風呂と洗面脱衣室を共用した間取り

【65.4坪】お風呂と洗面脱衣室を共用した間取りの詳細はこちら

延べ床面積216.27m2（65.4坪）の二世帯住宅です。お風呂と洗面脱衣室のみを共用にしたタイプで、それぞれに広いLDKが設計されています。それぞれの世帯が使いやすいよう、親世帯には和室、子ども世帯には畳スペースを配置しています。

【44.6坪】3階建てでお互いのプライバシーに配慮した間取り

【44.6坪】3階建てでお互いのプライバシーに配慮した間取りの詳細はこちら

延べ床面積147.52㎡（44.6坪）の3階建て二世帯住宅です。1階は親世帯の9.6畳のLDK（ミニキッチン）と主寝室、水回りを配置しています。2階には子ども世帯の17.2畳のLDKと水回り、3階にはそれぞれの個室を作り、家族みんなの部屋を設けたプライバシーに配慮した二世帯住宅となっています。

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二世帯住宅の建築費用の相場

ハウスメーカーで建てる注文住宅の場合、坪単価は1坪当たり70万～110万円ほどが相場といわれています。ただし二世帯住宅の場合、お風呂やトイレ、キッチンなど、どの設備を共用にするかによって建築費用に大きな差が出てきます。ちなみに完全分離タイプが一番建築費の相場が高くなります。下記にて、建築費用の相場例を紹介します。

住宅金融支援機構が住宅ローンのフラット35を利用した人を対象にした2023年度版の調査によると、全国における注文住宅の建築費用の平均額は3,863万円、住宅面積の平均値は119.5m2（30.65坪）です。建築費用を住宅面積（坪数）で割ると、求められる坪単価は約107万円になります。

参考例として、下記のような二世帯で計算します。

【親世帯（夫婦）＋子ども世帯（夫婦＋子ども2人）】

必要最小限の延べ床面積：80㎡（約24.2坪）

都市部における推奨延べ床面積：150㎡（約45.3坪）

都市部以外の推奨延べ床面積 ：200㎡（約60.5坪）

坪単価に単純に坪数を掛けると、以下の金額が算出されます。

・24坪の二世帯住宅の場合：約2,568万円

・45坪の二世帯住宅の場合：約4,815万円

・60坪の二世帯住宅の場合：約6,420万円

建築費の相場は、間取りにもよるものの2,500万～6,400万円といわれています。二世帯住宅では、建築費を親世代に援助してもらえる場合は大きなメリットとなるため、建築費の負担割合について建てる前にしっかり話し合いをしておきましょう。

二世帯住宅の坪数に関する情報は、下記記事をご参照ください。

【二世帯住宅】何坪あれば快適な暮らしができる？必要な土地の広さも解説！について詳しくはこちら参照：住宅金融支援機構「2023年度 フラット35利用者調査」

二世帯住宅はお互いのプライバシーが大切！快適な間取りを希望するならトヨタホームに相談してみよう

二世帯住宅で一番ストレスを抱えやすいのが「プライバシー」に関することです。そのため間取りを決める際は、プライバシーの確保を優先したいところです。とはいえ、なかなか親世代に希望を伝えにくいという人もいるでしょう。

そのようなときは、二世帯住宅を多く手掛けているトヨタホームにご相談ください。実績多数のトヨタホームなら、お互いが心地よく暮らせる間取りを提案できます。まずはお近くの展示場へご来場ください。

【全国のトヨタホーム展示場を探す】https://www.toyotahome.co.jp/kyoten/?ad_cd=hometag

【カタログ請求はこちら】https://www.toyotahome.co.jp/s/catalog/list/?ad_cd=hometag

二世帯住宅に関するよくある質問

二世帯住宅になる条件は？

二世帯住宅になる条件は以下の通りです。

１．2つの世帯が独立して生活できるように設計されていること：それぞれの世帯には、リビング、キッチン、寝室、バスルームなど、生活に必要な設備が完備されている必要があります。

２．共有スペースの設定：二世帯が共有できるスペース(例えば、玄関や洗濯室など)が設けられていることも重要です。これにより、世帯感のプライバシーを保ちつつ、助け合いことも可能になります。

３．建築基準法の遵守：二世帯住宅を建設する際には、建築基準法の規定に従う必要があります。例えば、建物の大きさや高さ、敷地内の駐車スペースの確保など、地域や敷地の条件により異なる規制を遵守する必要があります。

これらの条件を満たすことで、二世帯住宅としての機能を果たすことができます。具体的な設計や建築については、専門の建築家や設計事務所に相談することをお勧めします。

二世帯同居の場合、世帯主はどちらになりますか？

二世帯同居の場合、世帯主は家族間で話し合いをして決めることが一般的です。

世帯主とは、その世帯の経済的な責任を負う人を指し、家族の中で最も収入が安定している人や、家族全体をまとめる役割を果たす人が世帯主になることが多いです。

ただし、世帯主になる人が必ずしも家計を一手に引き受けるわけではなく、家族間での負担の分担や役割分担については、家族間で話し合って決めることが重要です。

二世帯住宅と同居の違いは何ですか？

二世帯住宅と同居には、住まいの形態とプライバシーの確保の観点からいくつかの違いがあります。 二世帯住宅は、一つの建物内に2つの独立した住空間が設けられている住宅のことを指します。それぞれの住空間には、リビング、キッチン、浴室などが独立して設けられており、プライバシーを確保しながらも、必要に応じて助け合うことが可能です。 

一方、同居とは、一つの住空間を複数の世帯で共有することを指します。リビングやキッチン、浴室などの生活空間を共有するため、プライバシーの確保は難しい一方で、家族間のコミュニケーションが深まるというメリットがあります。 

どちらを選ぶかは、家族のライフスタイルや価値観によります。自分たちの生活スタイルに合った住まいを選ぶことが大切です。

二世帯住宅では光熱費の支払いはどうなりますか？

二世帯住宅の光熱費の支払い方法は、家族間での合意によります。一つのメーターで計測している場合、光熱費は全体で計算され、その後家族間で分担することが一般的です。

しかし、それぞれの世帯でメーターが分かれている場合は、各世帯がそれぞれの光熱費を支払います。

どちらの方法を選ぶかは、家族間で話し合い、合意を見つけることが重要です。