二世帯住宅は同居とは異なり、程よい距離感で暮らせるのが特徴です。二世帯住宅は種類が複数あるなかで、人気が高いのは「完全分離タイプ」です。家族の存在を身近に感じながら、各世帯のライフスタイルに合わせた暮らしを実現できます。
この記事では、完全分離タイプの二世帯住宅のメリット、デメリットを深掘りして紹介します。どのようなタイプの二世帯住宅を建てようかと迷っている人は、しっかり特徴を押さえて注文住宅づくりを成功させましょう。※こちらの記事は2022年10月に執筆しています。
同居にはないメリット多数！そもそも「二世帯住宅」とは？
二世帯住宅とは、二世帯がひとつ屋根の下に暮らしつつも、原則「別居」であることが前提の住まいです。玄関などは共用しても、お風呂やキッチンなどの一部の設備は各世帯に設置します。一方の二世帯同居は、すべてを共用して一緒に生活している状態のことです。
二世帯住宅のメリットは、原則として生活は別々ではあるものの、必要に応じて日常生活で協力ができたり、程よい距離感を保ちつつもそばにいる安心感があったりする点です。二世帯同居は、家事や育児を協力できたり生活費の負担が軽減できたりするのはメリットですが、プライベートな空間を確保しにくい面もあり、同居ストレスを抱えやすい人もいます。
ただし二世帯住宅といっても種類があり、どのタイプを選ぶかによってメリット、デメリットが異なります。では、どのようなタイプがあるのか詳しく見ていきましょう。
二世帯住宅の種類は大きく3タイプ
二世帯住宅には「共用タイプ」「一部共用タイプ」「完全分離タイプ」の3つのタイプがあります。各タイプの特徴をはじめ、メリットやデメリットを詳しく解説します。
共用タイプ
基本的に、家の設備の大半を共用するタイプです。各世帯の寝室以外はほぼ共用となり、お風呂やキッチン、リビング、ダイニングなどが1つで済む構造なので、二世帯住宅のなかで最も建築費が抑えられます。また食事や団らんの時間も一緒に過ごすライフスタイルですから、光熱費をはじめとする生活費の抑制も可能です。世帯間でのコミュニケーションをとる機会も多く、にぎやかに暮らせるでしょう。
一方でプライベートな空間を確保しにくいため、義理の両親と同居している場合は友だちや自分の両親を呼びにくいのがデメリットです。各世帯の生活リズムが異なると、ストレスを感じやすい人もいるでしょう。生活費の負担割合がわかりにくいといった面も、デメリットと言えます。
一部共用タイプ
家の一部分の設備を共用するタイプのことで、共用する設備は各家庭によって異なります。たとえば「玄関と玄関ホールだけを共有」「玄関と玄関ホール、さらにお風呂とキッチンも共有」など、家族にあったパターンを選べるのが特徴です。共用部分を少なくすることでプライベートな空間を確保しやすい一方で、共用部分を多くするほど建築費を抑えられます。
ただし設計時に、どこを共用部分にするか世帯間で話し合う必要があり、互いの意見が合わないとトラブルに発展するおそれもあります。特にお風呂やキッチンなどを共用にすると生活費の負担割合がわかりにくいので、具体的に話し合いましょう。
完全分離タイプ
完全分離タイプは、すべての設備を原則として共用しないタイプです。間取りは親世帯が1階、子ども世帯が2階といった上下分離型や、左右分離型があります。3つのタイプのなかで最もプライベートな空間を確保しやすく、それぞれのライフスタイルに合わせて気兼ねなく暮らせるのが完全分離タイプのメリットです。
一方で家族の存在を身近に感じつつ、困ったときは助け合えるバランスの良さもあります。生活費や食費の負担は各世帯が基本となるので、費用負担も明瞭です。加えて独立性が高いため、たとえば両親が高齢者施設に入った際などは、ひとつの居住空間を賃貸に出しやすいメリットもあります。
また完全分離タイプの二世帯住宅には、税金の優遇措置もあります。要件は各地方自治体によって異なるものの、二戸分と認められれば不動産取得税や固定資産税などの軽減措置を受けられます。
ただし1つの家に2つずつ設備が必要なため、二世帯住宅のなかでも建築費は高額です。独立性が高いことで、各世帯のコミュニケーションが取れずに疎遠になりやすい点にも留意しましょう。
【関連記事】【間取り実例あり】二世帯住宅とは？メリット・デメリット、費用相場も解説
完全分離タイプはプライバシー重視の方におすすめ
完全分離タイプは他のタイプと異なり、完全にプライベートな空間を確保しやすいことが最大のメリットです。上下、左右にしても生活音が響くなどのデメリットはあるものの、自分たちのライフスタイルに合わせて生活できます。お風呂に何時に入っても、朝の忙しい時間にキッチンを使っても、友だちを招いても気兼ねすることはありません。
また共働き夫婦は、日中働いている間は子どもの面倒を見てもらえたり、子どもが具合の悪いときにお願いできたりと恩恵を受けられます。親世帯としても、自分たちの具合が悪いときも子ども世帯が近くにいることで安心感があるなど、程よい距離感でお互いの生活をサポートできるのも魅力です。
完全分離タイプは上下と左右、どっちがおすすめ？
世帯を上下で分ける場合、1階をバリアフリーにして親世帯に使ってもらうと階段の上り下りが必要なく、身体の負担を軽減できます。ワンフロアを使えるのでリビングを広く確保できるのもメリットです。ただし2階に子ども世帯が住むと、子どもの走り回る音などの生活音が階下に響きやすい点に留意しましょう。
その点、左右で分離する場合は、上下で分離する際のデメリットが解消されます。左右の場合、間取りは左右対称にするケースも多いものの、子どもが増えることを想定して子ども世帯を広めにすることも可能です。片方を賃貸に出せるのも、左右で分離するメリットです。一方で、お隣さん同士のような感覚で暮らせますが、敷地に余裕がない場合は居住スペースを確保しにくいため、間取りに制約ができやすいデメリットがあります。
【完全分離タイプ】二世帯住宅の間取り紹介
二世帯住宅では、親世帯が1階、子ども世帯が2階といったケースが多い傾向にあります。では実例を用いて、完全分離タイプではどのような間取りがあるのか見ていきましょう。
【63.5坪】上下分離タイプ
延べ床面積209.90m2（63.5坪）の2階建て二世帯住宅です。上下分離タイプで、1階部分に親世帯、2階に子ども世帯を配置しています。1階の和室近くにトイレを完備し、万が一介護などで寝たきりになった際でも重宝する間取りです。2階は19.9畳のリビング、その隣にゲストを招きやすい和室を完備しました。主寝室と子ども部屋2つがあり、4人家族にもおすすめの間取りです。
完全分離タイプの二世帯住宅は税金の優遇措置あり！
住宅を建てる際は、不動産取得税や固定資産税などの税金がかかります。しかし二世帯住宅を建てる際は、要件さえ満たせば1つの大きな家とみなされずに、2つの家とみなされ税金の優遇措置が適用されます。ちなみに軽減措置が適用される二世帯住宅の要件は「構造上の独立性」「利用上の独立性」の2つです。
具体的には、世帯ごとに「玄関（各世帯ごとの専用の出入口がある）」「キッチン（卓上コンロなどの簡易なものは除く）」「トイレ」があり、さらに「世帯間の通路がある場合、扉などで仕切られていること」という要件が定められています。要件は各地方自治体によって異なるため、どのような税金の優遇措置があるのか押さえておきましょう。
不動産取得税
不動産取得税は、住宅が2戸分と認められた場合に軽減されます。ちなみに不動産取得税は「固定資産税評価額（課税標準額）×3％」で算出できます。ただし税率3％の適用期限は2024年3月31日までとなっており、その後は本来の税率4％に戻る予定です。
50㎡以上240㎡以下の床面積で居宅要件を満たす家屋は、1世帯あたり1,200万円の控除を受けられますが、二世帯住宅で要件を満たすと1,200万円×2世帯＝2,400万円の控除額となり、大きな恩恵を受けられます。
固定資産税
住宅が2戸分と認められると、土地と建物の固定資産税にも軽減措置が適用されます。土地の場合、1世帯当たり200㎡までの部分が「小規模住宅用地」として扱われます。その場合、土地における固定資産税の課税標準額が6分の1、都市計画税の課税標準額が3分の1に減額されます。二世帯住宅は200㎡×2世帯＝最大400㎡までが適用範囲です。いずれの軽減措置も期限の定めはなく、制度が変わらない限り利用できます。
建物の場合、床面積で1世帯当たり120㎡相当分の固定資産税が新築後3年間に渡って2分の1に軽減されます。二戸分と認められる場合は、床面積が120㎡×2世帯＝最大240㎡までが減額の対象です。いずれも2024年3月31日までの優遇措置となっています。
お得に二世帯住宅を建てたいなら実績多数のトヨタホームに相談してみよう
二世帯住宅には3タイプありますが、なかでも完全分離タイプはプライベートを確保しやすく、世帯ごとの費用負担も明確になります。一方で同じ住戸の中ですから、お互いのライフスタイルを尊重しつつ、困ったときは助け合えるのも魅力です。しかも完全分離タイプの二世帯住宅は、不動産取得税や固定資産税などの優遇措置も受けられます。
二世帯住宅をお得に建てたいなら、税金の優遇措置に精通している実績多数のハウスメーカーを選ぶのがおすすめです。トヨタホームは家族みんなが気兼ねなく、ずっと長く快適に暮らせる二世帯住宅を多く手掛けています。この機会に、無料カタログで二世帯住宅を詳しくチェックしてください。実際の住み心地を体験するには、展示場に足を運んでみるのもおすすめです。
二世帯住宅の完全分離に関するよくある質問
二世帯住宅の費用は誰が払うことが多いですか？
二世帯住宅の費用については、家族間での話し合いにより決定されます。一般的には、親世帯と子世帯が共同で費用を負担するケースが多いです。具体的な割合は、収入状況や生活スタイル、将来の相続などを考慮して決めることが一般的です。また、ローンを組む場合も同様に、どちらがどの程度の割合で返済するかを事前に決めておくことが重要です。
二世帯住宅が選ばれる理由は何ですか？
二世帯住宅が選ばれる理由は何ですか？
二世帯住宅は、主に以下の理由で選ばれます。
１．世代間の助け合い：親世代と子世代が一緒に住むことで、子育てや介護などの世代間の助け合いを実現します。これにより、家族間のコミュニケーションが増え、生活の質が向上することが期待できます。
２．経済的な理由：一つの土地に二つの世帯が住むことで、土地や建物のコストを分担することができます。また、親世代が持っている土地や家を活用することで、新たな住宅購入の負担を軽減することができます。
３．住み替えの柔軟性：将来的に家族構成が変わった場合でも、二世帯住宅ならば住み替えることなく対応することができます。例えば、子世代が独立した後でも、親世代だけで生活することが可能です。
二世帯住宅の完全分離に必要な広さはどのくらいですか？
都市部における推奨延べ床面積：150㎡（約45.3坪）
都市部以外の推奨延べ床面積 ：200㎡（約60.5坪）
※仮に親世帯（夫婦）＋子ども世帯（夫婦＋子ども2人）の二世帯住宅をモデルケースに、目安を算出。
完全分離型二世帯住宅のメリットは何ですか？
二世帯住宅完全分離は以下のようなメリットがあります。
１．プライバシーが確保される: 完全分離型の二世帯住宅は、各世帯が独立した空間を持つため、プライバシーが確保されます。生活リズムや生活スタイルが異なる世帯間でも、互いに気を使うことなく自由に生活することが可能です。
２．自立した生活が可能: 各世帯が独立した生活空間を持つため、自立した生活を送ることができます。これは、子ども世帯の自立を促すとともに、親世帯のセカンドライフを楽しむための空間を提供します。
３．世帯間のトラブルを防ぐ: 完全分離型の二世帯住宅は、世帯間の生活スタイルの違いからくるトラブルを防ぐことができます。
完全分離型二世帯住宅のデメリットは何ですか？
二世帯住宅完全分離は以下のようなデメリットがあります。
１．建築費が高くなる: 二つの独立した住宅を建築するため、一般的な一世帯住宅に比べて建築費が高くなります。
２．敷地面積が必要: 完全分離型の二世帯住宅を建築するためには、それぞれの住宅が十分な空間を持つための敷地面積が必要となります。
３．互いの居住スペースの行き来が手間: 玄関がそれぞれ別々で独立しているため、お互いの部屋を行き来するには一度外に出る必要があります。親世帯が介護を必要とするようになると、行き来の回数が増えて、不便に感じる場面が増えるかもしれません。
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